【2021年】格安で利用できるおすすめのバーチャルオフィス5社をご紹介！

ノマド家代表
辻本

IT・Web系フリーランスの独立を支援するシェアハウス『ノマド家』を運営している代表の辻本です。

当サイトでは、フリーランスの独立支援を生業とする私の目線で、フリーランスや起業家に役立つ情報を厳選してご紹介します。

バーチャルオフィスとは、事業用の住所を借りられるサービスです。会社の信用度を高めつつ、個人情報を守ることができます。

この記事では、フリーランスや起業家がバーチャルオフィスを活用するメリットや、料金相場（月額）、格安で利用できるおすすめのバーチャルオフィスを厳選して5社ご紹介します。

バーチャルオフィスを活用するメリット

フリーランスや起業家がバーチャルオフィスを活用するメリットは以下の5点です。

それでは、順に見ていきましょう。

自宅の住所を隠すことができる

請求書の発行や荷物の受け取り、ECサイトやWebサイトの運営、法人登記など、事業を行う上でどうしても住所は必要となります。

自宅住所をビジネス上の住所として活用すると、個人情報の流出など不都合なケースもありますが、バーチャルオフィスであれば自宅の住所を公開することなく事業を行うことができます。

また、賃貸物件であればそもそも商用利用が禁止されているケースもあり、そういった場合はバーチャルオフィス1択と言えます。

月額数千円から利用できる

東京で実態のあるオフィスを賃貸するとなると、仲介手数料、保証金、敷金、礼金、前家賃、火災保険、事務用品の用意など、初期費用で数百万円近くかかります。

それより安いコワーキングスペースやレンタルオフィスを借りるとしても、入会金や2ヶ月分の利用料が発生するのでまとまった初期費用がかかります。

一方で、バーチャルオフィスであれば月額数千円からすぐに利用できます。入会金や保証金がかかるケースもありますが、それでも1万円前後の初期費用で利用することができます。

オフィス住所が一等地になり信用につながる

バーチャルオフィスはオフィス街に立地していることが多く、丸の内や大手町、六本木、渋谷、梅田、心斎橋などで契約できるバーチャルオフィスが多数あります。

契約したバーチャルオフィスの住所は名刺やHPに記載できるので、取引先に対する信用に繋げることができます。

引越しても住所変更が不要

自宅を事業用の住所として使用すると、引越しのたびに税務署や行政機関に住所変更の届け出をしたり、名刺やHP、請求書のテンプレートも都度変更する必要があります。

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法人の本店移転登記に関しては、登録免許税として3万円〜6万円かかってしまうので、手間だけでなくまとまった費用もかかってしまいます。

一方で、バーチャルオフィスを契約していれば、自宅は引越しても事業上の住所は変わらないので、住所変更は不要です。

支払手数料として経費計上可能

バーチャルオフィスは住所や秘書代行を借りるという性質であるため、地代家賃ではなく支払手数料として全額経費計上可能です。

また、バーチャルオフィスを借りて、自宅でも仕事をする場合、事前に税務署などに届け出ることでどちらも経費計上できます。

バーチャルオフィスは全額計上できますが、自宅は家事按分（約50%）で計上します。

バーチャルオフィスの料金相場

バーチャルオフィスは住所を借りるだけではなく、来客や電話対応、郵便物の転送など秘書業務も依頼できます。料金は月額の基本料金に含まれていたり、オプションとして別途料金が発生するなどさまざまです。

この章では、バーチャルオフィスでは具体的にどのようなサービスを利用できるのか、月額の費用相場とともにご紹介していきます。

それでは、順に見ていきましょう。

初期費用：10,000円～数万円

バーチャルオフィスを契約する際は、入会金といった名目で初期費用がかかります。

入会金の相場としては、10,000円〜数万円ほどになります。創業応援プランや女性起業家プランなど、初期費用が無料になる独自のキャンペーンを実施しているケースもあります。

登記住所：数千円〜

法人化をする際に、登記の本店所在地にバーチャルオフィスの住所を使用することができます。

登記された住所は国税庁の法人番号公表サイトや、企業のデータベースなどに掲載されるので、自宅以外の住所で登記したい方も多いと思います。

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月額料金に登記のための住所貸し費用が含まれていることがほとんどですが、オプションであれば数千円ほど上乗せになるケースもあります。

郵便物の受取・転送：数千円〜

バーチャルオフィスに届いた郵便物は、受付スタッフが受け取り、Web上で送り主や郵便種別などを通知してもらうことができます。

また、自宅に郵便物を転送してくれるサービスもあり、一般的には月額料金に転送代金も含まれています。

無料で転送してくれる頻度は週1回〜月1回とさまざまで、速達やレターパックプラスでの転送にも対応してくれます。

来客対応：数千円〜

取引先や金融機関、営業訪問など、登記先の住所に突然来客があることもあります。

バーチャルオフィスを登記先の住所として登録しておけば、受付スタッフが来客者の名刺を頂戴するなど丁寧な対応をしてくれます。

来客対応に関しても月額料金に含まれているケースが多いですが、オプションであれば別途数千円程度の料金がかかります。

会議室の利用：数千円/時

バーチャルオフィスの中には、会議室を利用できる施設も存在します。

取引先との打ち合わせやセミナー、カウンセリングなど、対面で仕事を行う機会が多い方におすすめです。

会議室の広さや設備によって利用料はかなり異なりますが、バーチャルオフィスの会員であれば1時間あたり数千円程度で利用できることがほとんどです。

電話代行：10,000円前後～

固定電話に着信があった際に、バーチャルオフィスのスタッフが応対してくれる電話代行サービスがあります。

オペレーターが利用会員が不在である旨を伝え、いつ誰から電話があったかをメールで通知してくれます。

利用する際はオプションで追加するケースがほとんどで、ワンコール200円〜、月額1万円前後が相場になります。

東京でおすすめのバーチャルオフィス5選

この章では、東京でおすすめのバーチャルオフィスを厳選して5社ご紹介します。

それでは、順に見ていきましょう。

DMMバーチャルオフィス | 都内（渋谷/銀座）一等地の住所を2,530円で利用可能

『DMMバーチャルオフィス』では、一等地である渋谷や銀座の住所を利用できます。洗練された外観のオフィスビルなので、信用力も抜群です。

また、テックカンパニーであるDMMならではの特徴として、郵便物の転送や処分、固定電話やFAXの受信などがスマホやPCで完結するサービスもあります。

出典：https://virtualoffice.dmm.com/

最大の強みとしては、住所貸し出し+郵送物転送（週1転送）のプランであれば、月額2,530円（税込）で利用することができます。

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バーチャルオフィスとしては業界最安値レベルです。

＼都内一等地の築浅物件／

レゾナンス | 都内で業界最安値のバーチャルオフィス

『レゾナンス』は、都内3店舗（浜松町、銀座、渋谷）で展開している格安バーチャルオフィスです。住所貸しのみのプランであれば、月額1,650円から利用できます。

レゾナンスは2016年にバーチャルオフィスサービスを開始しており、業界最安値に常にチャレンジし続けることでユーザーを獲得し、2021年8月時点で利用社数が5,000社を突破しています。

出典：https://virtualoffice-resonance.jp/

転送電話や電話秘書、フリーダイヤルなどのオプションが10種類以上あるので、事業の成長にあわせて様々なサービスを利用できます。

また、レゾナンス会員であれば、貸し会議室を格安の1,100円/時で利用できます。

＼全店舗貸会議室あり／

ワンストップビジネスセンター | 都内の一等地や地方にも拠点がある

『ワンストップビジネスセンター』は、全国で35店舗展開しているバーチャルオフィスです。青山や麻布十番、銀座といった一等地はもちろん、北は札幌、南は福岡まで店舗を保有しています。

地方で契約できるバーチャルオフィスの絶対数が少ないため、地方で法人登記したい方におすすめです。

また、ワンストップビジネスセンターではHPや名刺の作成、登記代行、資金調達のアドバイスも行っており、創業から間もない起業家の方にもおすすめです。

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30日間の返金保証や20代・女性・シニア・障がい者の方向けに特別割引プランがあるなど、料金面でも良心的と言えます。

＼全国36店舗で展開中／

ナレッジソサエティ | 法人口座の開設保証がある

『ナレッジソサエティ』は、千代田区の九段下駅から徒歩30秒のシェアオフィスで、バーチャルオフィスのサービスも提供しています。

ナレッジソサエティではしっかりとした入居審査があり、法人口座の開設保証まである点が強みです。法人口座の開設をサポートしているオフィスはなかなかありません。

出典：https://lp1.ks-virtual.com/

入居審査には代表者との面談があり、他のバーチャルオフィスと比較すると入居審査が厳しめです。その分、犯罪利用されるリスクもありませんし、フリーランスや起業家をしっかりサポートしてくれます。

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入会金は16,500円なので、他社と比較すると初期費用は高いですが、大手銀行名が入った都内のビルを月額4,950円（税込）で借りられるのは魅力的ですね。

＼法人登記費用無料／

Karigo | 全国に50店舗展開

『Karigo』は、全国に50店舗展開しているバーチャルオフィスです。北は北海道、南は沖縄、さらに海外ではアメリカにも店舗があります。

Karigoでは、住所貸しと荷物受取が使えるシンプルなホワイトプランを始め、電話転送や電話代行などオーソドックスなサービスが揃っています。

出典：https://www.karigo.net/

料金は相場と比較して標準的であり、西麻布、銀座、渋谷、代官山、南青山、赤坂、日本橋、世田谷区、上目黒など、都内の一等地の住所を利用することができます。

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登記代行も安く請け負っており、これから法人登記をされる起業家にもおすすめのバーチャルオフィスです。

＼全国51拠点のバーチャルオフィス／

最後に

以上、格安で利用できるおすすめのバーチャルオフィスを厳選して5社ご紹介しました。

都内一等地の住所をできるだけ安く借りたいという方は、『DMMバーチャルオフィス』や『レゾナンス』、全国展開していて地方のバーチャルオフィスを活用したいという方は、『ワンストップビジネスセンター』や『Karigo』の利用をおすすめします。

ぜひ、各社の公式ホームページから、お得なキャンペーン情報やサービス詳細をチェックしてみてください！

ノマド家代表
辻本

現在サラリーマンの方で、これからフリーランスになるための準備を始められる方は、以下の記事をステップ①から順に実践されることをおすすめします。

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